2025年12月14日(日)

　投資信託最新情報

パインブリッジ新成長国債券プラス（愛称：ブルーオーシャン）分配金見直し

TOP
>
運用状況
>
パインブリッジ新成長国債券プラス（愛称：ブルーオーシャン）分配金見直し

国内投信最新新着30件

資産運用応援キャンペーンを実施ーウェルスナビ

「iFreeNEXT FANG+インデックス」、純資産総額1兆円突破

不動産オーナー向けセミナー「賃貸経営の最新トレンド！利回りアップのための「決まる部屋作り」のマル秘テクニック大公開！」12/13(土)オンライン開催

12/13開催｜老人ホーム×不動産投資で、少子高齢化社会が味方になるシニア市場に挑戦。攻めの新築アパート・守りの老人ホームのハイブリッド型資産形成。九州・福岡発、10年で家賃収入3億円を目指す投資戦略

【不動産のプロが警告する「絶対に買ってはいけない物件」の実態】半数以上が避ける「築15年以上で大規模修繕未実施」の物件、46.0%が、「管理組合の総会3年以上未開催」を危険視

「MATSUI Bank」、銀行口座数15万口座を突破～松井証券

【サービス名変更のお知らせ】SBI FXトレード、暗号資産CFDを名称変更し、『SBIビットコインFX』として、新たにスタート！

岡田結実＆藤江萌が、マヂカルラブリーとチャートを学ぶ！投資初心者のための『資産運用！学べる予備校』シーズン3開校

楽天証券、証券総合口座数1,300万口座を達成

11/15開催｜老人ホーム×不動産投資で、少子高齢化社会が味方になるシニア市場に挑戦。攻めの新築アパート・守りの老人ホームのハイブリッド型資産形成。九州・福岡発、10年で家賃収入3億円を目指す投資戦略

「憧れの別荘」が資産になる時代。マネーフォワードホーム主催フェアで、別荘所有の新常識を提案

日本初の個人投資家向け独立系リサーチサービス、コピー

貸付型クラウドファンディング「Funvest」、10/29より新ファンド「国際総合計画まちづくり支援ファンド2－1号」の募集開始

三菱UFJ eスマート証券が、人気のファンドで積立てようキャンペーン実施

オンラインで完結のiDeCoサービス開始～SBI証券

円安・物価上昇・NISA対象年齢引き下げ検討で高まる「子どもの金融教育」ニーズ。子育て世帯の98％が、必要性を実感。キッズ・マネー・スクール開催依頼は、昨年比150％に。

JCBとマネックス証券が提供するポイントで、1株から投資できる『タネカブ』で、ネットプロテクションズの取り扱いを開始

資産運用セットプランキャンペーン開催～岡三証券

松井証券が、宣伝会議賞に協賛して募集

キッザニア東京で、こども達が現役ファンドマネジャーと、投資信託の運用に挑戦！

岡田結実、藤江萌が、マヂカルラブリーと資産運用を考える！投資初心者のための『資産運用！学べる予備校』シーズン2、開校

ひふみ投信、基準価額8万円を突破

岡田結実、藤江萌が、マヂカルラブリーと資産運用を考える！投資初心者のための『資産運用！学べる予備校』シーズン2開校

マネックス証券、パスキー認証を導入

楽天証券が、NISAデビュー応援キャンペーンを実施

SBI証券、預り資産残高50兆円突破

「オルカンカフェ」、登録者1万人突破ー三菱UFJ

2024年度投資一任契約増加件数で、第1位を獲得～AI投資「ROBOPRO」

SMBC日興證券が、夏の積立増額キャンペーンを実施

オルタナティブ投資プラットフォーム「オルタナバンク」、『【元利金一括返済】初回投資家応援ファンドID871』を公開

パインブリッジ新成長国債券プラス（愛称：ブルーオーシャン）分配金見直し

　2012年10月26日 17:00　

分配金見直しの要因

10月22日、パインブリッジ・インベストメンツ株式会社は、「パインブリッジ新成長国債券プラス」の分配金を35円から25円（いずれも一万口当たり、課税前）に引き下げた。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社の発表したお客さま用資料によると、前回の分配金見直しを行った2011年5月20日から2012年6月にかけては、欧州財政危機問題が台頭し、円高／新成長国通貨安が進行。

その後欧州財政危機問題は落ち着いてきたが、世界的な景気回復の遅れから先進国・新成長国ともに金融緩和が実施されることとなった。そのため円と海外通貨間の金利差が縮小、円高／新成長国通貨安の傾向が続き、厳しい運用環境が続いているとしている。

パインブリッジ新成長国債券プラスは、インカム収入（利息・配当収入）の獲得をめざし投資を行ってきたが、度重なる円高の影響で円換算ベースのインカムが減少。円高基調により収益が獲得しづらい状況下で、インカムと分配金の剥離を修正する必要がでてきたと述べ、分配金の見直しを行った。

今後の見通し

今後の見通しについては、

中国をはじめとする主要な新成長国の景気に減速感が見られ、景気立て直しのために金融緩和が行われている現状では、短期的には新成長国の通貨が引き続き弱含む可能性は否定できません。

しかし、長期トレンドとしては高い成長力を有する新成長国にとって、今回の金融緩和がカンフル剤になると思われ、通貨の反転にそれほど長い時間を要するとは思えません。

新成長国通貨が強含む展開に入れば、基準価額の回復も見込める上、保有している新成長国債から受け取る円換算ベースのインカム収入も回復すると思われます。

　としている。