NISAに対する意識調査結果を発表（株式会社a2media）

IR活動の支援を手掛ける株式会社「a2media」は「NISA」に関する意識調査として、インターネットによるアンケートリサーチを実施し、その結果を発表した。

（画像はプレスリリースより）

このアンケートリサーチは、個人投資家と上場企業をつなぐコミュニケーションツールである「e-株主リサーチ」を用いて、「e-株主リサーチ」モニター会員を対象に、2014年1月31日～2014年2月10日の期間に実施された。回答人数は1,170人（男性77％、女性23％）となっている。

その結果によると、NISAの認知度に関する質問では、「名前も制度の概略もわかっており、自分にとってのメリット・デメリットも理解している」と回答した人が全体の53.4％を占め、メリット・デメリットまでは理解していないが、名前や制度の概略もある程度以上理解しているとする人を含めると全体の約95％を占め、認知度の高さが見て取れる結果となった。

なお、認知について最も高い水準となったのは、年齢別の70代以上で、名前を知っていて制度の概略もある程度以上理解しているとする回答が98.1％を占めている。

性別では、「名前も制度の概略もわかっており、自分にとってのメリット・デメリットも理解している」と回答した人が、男性は半数以上の57.5％であるのに対し、女性は35.2％となっており、男性の方が水準が高い結果となった。

NISAの知識に関する質問では、「毎年100万円を上限とする新規購入分を対象に、その配当や譲渡益を最長5年間、非課税にする制度である。」を知っていた人が93.9％、「開設できる口座は一人につき1口座のみである。」を知っていた人が89.4％と高い理解度を示した。

しかし一方で、「金融機関によって購入できる商品は異なる（投資信託は証券会社や銀行などほとんどの金融機関で取り扱い可能だが、株式は証券会社のみ、など）。」が56.8％、「.NISA口座を一度開設すると、最長4年間、別の金融機関に変更・開設はできない。」が56.1％となっており、制度の特徴や利用する際の注意点についての個別知識の理解はばらつきがみられる結果となった。

NISAの利用意向に関する質問では、すでにNISA口座を開設済みの人が60.0％、近々開設予定の人が9.7％、NISAを利用する方向で検討を進めている人が6.8％、NISAを利用するかしないか現在検討中の人が9.4％という結果となり、特に70代以上では口座開設済みと近々開設予定の人の合計が83.0％と高い数値を示している。

NISA口座開設金融機関に関する質問では、NISA口座を開設した（開設するつもりの）金融機関として証券会社を上げた解答が最も多く、全体の81.5％を占める結果となった。




株式会社a2mediaホームページ
http://www.a2media.co.jp/

e-株主リサーチ 個人投資家モニターアンケート
http://www.a2media.co.jp/file/eNEWSR42.pdf

---